2022年の11月頃から、全体的な相場にむずむずしたものを感じ、手元のポジションを整理しました。
その「むずむず」を言語化してみた雑記です。
＜目次＞
はじめにおことわり
雑記はだいたいそうですが、特に今回の雑記については私の相場観や予測を多く含みます。
私は値動きある投資についてはへたっぴなので、相場観や予測を真に受けることがないようお願いいたします。
私に相場を予見する能力がないことは、私の資産がなによりも証明しています。
そんな能力がある優秀な投資家だとしたら、私の資産はもっと多いにきまってます（笑）。
資金の逆回転
2022年の特に後半に何が起きたか、私が言葉にするのなら「資金の逆回転」です。
新型コロナとそれに伴う影響を緩和するため、欧米や日本などの各国で大量の資金が投入されジャブジャブ状態になっているところ、2022年後半からは流れが変わってきました。
顕著だったのは高インフレが継続していたアメリカによる利上げ、そして欧州でも相次いで利上げが行われ、ゼロ金利政策を継続していた日本も12月には金融緩和策の一部修正を発表することになりました。
これらの動きは市場に過剰投入された資金を回収しようとする動きですが、その際に重要なことは「資金が投入される際は一部が潤うが、資金が回収される際は全体から回収される」という点です。
なのでこのような非常事態が起こると格差は大きくなる傾向がありますが、それをズルい等と不満を口にするのは、少なくとも投資家としては正しい言動だとは思えません。
時期を見て適切に行動し利益を得るのは正しい行動であり、それは新型コロナであっても例外ではないからです。
厳しい相場は振り返りの好機
2023年の相場についてどのようになるか、予言できるような能力はありません。
しかし2022年終わりの米国相場、特にGAFAMに代表されるハイテク株の不調を考えると、年が明けてすべてがリセットし好調に向かうことはないだろうと考えています。
少なくとも目先は全体的に厳しい相場、別の視点で言えば買い場が続くのではないかと予想します。
以前にもブログで書きましたが、厳しい相場の時は自分自身のポジションを振り返る好機です。
相場が好調な時は熱に浮かされているようなもので、投資のリスクを正確に把握することは難しいです。一方で相場が厳しく含み益が減る（あるいは含み損が出る）ような時は、自分自身が選択している投資のリスクと正面から向き合うことができます。
その結果、今の投資手法から「卒業」するというのもアリでしょう。
投資手法から卒業する時
例えば私は昨年、ロボットアドバイザーの一つを見直しました。
ロボットアドバイザーについては手数料が高いという批判的な意見もありますが、私はこういった意見は間違いではないが物事の一面しか捉えていないと思います。
自動的な分散投資とリバランスを行うロボットアドバイザーは、投資に対してあまり知識を持たない人が始める入門編としては優秀です。
例えば米国株100%に投資するETFと比べれば、ロボットアドバイザーでは債券や金などより広い投資商品を対象にしており、結果としてそれら投資商品の特徴を学ぶ機会が得られることになります。
そして知識を得てもっと多くの資金で本格投資を行いたいと思えば、その時はより低い手数料のETFを自前で組み合わせたり、好みの投資商品を選んで投資を続けていけばいいでしょう。
つまるところロボットアドバイザーは、いずれ卒業することを前提とした投資なわけです。
自分を取り巻く状況の変化によって見直すべきはロボットアドバイザーに留まらず、あらゆる投資手法は「それから卒業するタイミング」を考えるべきだと思います。
（こちらはまだ卒業してない、AI搭載ロボアドの話題）
www.sallowsl.com
我田引水じゃないですよ
実際私は10年ほど前から徐々に、それまでの投資手法を卒業しクラウドファンディング投資へシフトしました。
クラウドファンディング投資はこういった難しい相場で輝きますが、だからと言って厳しい相場にかこつけてクラウドファンディングへ誘導するつもりはありません。
インデックス投資ですら合わない人がいるわけで、クラウドファンディング投資はそれ以上に人を選ぶ投資だからです。
個別株やインデックス投資信託orETFなど多くの人が行っている投資と比較すると、クラウドファンディング投資は色々な面で異なる特徴を持ち、投資に際して準備するべきことも違います。
あまり有名になってクラファン案件が不足しないために メジャーではない投資手法だからこそ旨味もあるということで、需給のバランスを適切に取りつつ地味に広まっていくくらいが、華のないインカム投資であるクラウドファンディングには相応しいのではないかなーと思ってます。
まとめ
王道の投資手法は多くの人にとって妥当であることは事実ですが、投資の世界は民主主義ではないため、多数派であることは正当性や優位性の論拠には使えません。
そして人の状況は時間経過とともに移り変わっていくことを考えれば、妥当な投資手法であったとしてもそこから卒業することは常に考えておくべきだと思います。
長期・分散・積立が有効になる前提は、資産構築活動を当分の間続ける見込みが立っていること。もしくは自分の後に同じことができる後継がいる、でも構いません。
その前提は自分の場合どんな時に成立しなくなるのか、そして成立しなくなった場合のプランBをどうするのかを常に考えておくべきではないかというのが、本記事のまとめとなります。
人生に終活があるように、投資にも手仕舞いの時は必ずやってきます。誰しも一寸先は闇、それを考えないというわけにはいかないでしょう。
